工場用語辞典

期末売上原価と期末在庫の評価額を算出する時の計算方法のひとつである。

例：総平均法の具体的な計算例

ある会社が同じ商品を以下のように仕入れたとします。

• 期首在庫：100個 × 500円 ＝ 50,000円
• 5月に仕入れ：200個 × 600円 ＝ 120,000円
• 6月に仕入れ：100個 × 550円 ＝ 55,000円
• 合計数量：400個
• 合計金額：225,000円

このとき、平均単価は、 2

25,000円÷400個=562.5円225,000円 ÷ 400個 = 562.5円225,000円÷400個=562.5円

たとえば、このうち300個を販売した場合の売上原価は、

562.5円×300個=168,750円562.5円 × 300個 = 168,750円562.5円×300個=168,750円

そして、期末在庫は、 5

62.5円×100個=56,250円562.5円 × 100個 = 56,250円562.5円×100個=56,250円

このように、総平均法では「すべての商品が同じ単価」であるとみなして計算します。

総平均法のメリットとデメリット

メリット：

• 計算が比較的簡単で、在庫管理がしやすい
• 価格の変動に左右されにくく、平均的な原価で評価できる
• 税務上も安定した利益計上が可能（極端な赤字や黒字を避けられる）

デメリット：

• 実際の仕入単価とズレが生じることがある
• 原価の動きが大きいと、実態からかけ離れる可能性がある
• 最新の仕入価格を反映しにくい（トレンドに弱い）

他の在庫評価法との違い

総平均法のほかにも、次のような方法があります。

• 先入先出法（FIFO）：古い在庫から先に出ていくと仮定して計算
• 移動平均法：仕入れのたびに平均単価を再計算する方法
• 個別法：商品ごとに実際の原価を管理（高額商品や限定品に使われる）

総平均法は、大量生産・大量販売の商品を扱う企業（例：食品、日用品、部品など）でよく用いられます。

会計基準と税務上の扱い

日本の企業会計基準や法人税法では、総平均法は合法的な在庫評価法として認められています。ただし、一度選択した評価法は継続適用の原則により、原則として毎期変更できません。会計と税務の整合性を保つためにも、総平均法を採用する場合は、他の方法との比較検討が必要です。