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2025.06.02

ワーママの平均年収|高収入を得られる職種や収入アップのコツも

「ワーママの平均年収|高収入を得られる職種や収入アップのコツも」のイメージ画像‐子供と手を繋いで保育園に送るワーママと子供の後姿

当記事では、ワーママの平均年収とワーママにおすすめの高収入を得られる職種、さらにワーママが年収アップを目指すためのポイントを徹底解説しています。子育てをしながら着実に収入を上げたいと考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。

子育てをしながら仕事もするワーママの中には、自分の年収に悩みを抱える方も多いのではないでしょうか。「自分の年収は平均と比べて高いのか、低いのか」「どうすれば収入アップができるか」も気になるポイントと言えます。

そこで今回は、ワーママの平均年収を紹介した上で、高収入を得られる職種のランキングと各職種の仕事内容、ワーママが収入アップするためのコツを解説します。年収を高めたい方や、家庭と両立できる働き方を選びたい方はぜひ参考にしてください。

ワーママの平均年収はどれくらい?

「ワーママの平均年収はどれくらい?」のイメージ画像‐右手に電卓を持ってこちらに向けている女性

働くママのキャリア支援事業を展開する株式会社mogが公表した「ワーママ100人アンケート」によると、ワーママの平均年収は「約435.9万円」です。

(出典:PR TIMES「キャリア志向のワーママの平均年収ランキングを発表~平均435.9万円、30代から40代で100万円ほどアップ~」/https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000030.000046870.html

一方で国税庁によると、2023年度における働く女性全体の平均年収は「約316万円」となっていました。なお、給与所得者全体の平均年収は「約460万円」です。

(出典:国税庁「民間給与実態統計調査」/https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2023/pdf/R05_001.pdf

「子どもが産まれたら収入が減る」はよく言われる言葉ですが、働く女性全体の平均年収と比較すると、意外とワーママの平均年収のほうが高いことが分かっています。

産休前後の年収の違い

ワーママの平均年収は働く女性全体よりも高い傾向にある一方、「子どもを生む前より、生んだ後のほうが年収がダウンした」というケースも決して少なくありません。

株式会社mogのアンケート結果によると、産休前後で年収が100万円程度ダウンしている方が一定数存在するという結果になっていました。

産休前後で年収が下がる背景には、育児に伴う勤務時間の短縮が挙げられます。

株式会社mogのアンケート結果では、産前の平均勤務時間は約197時間、直近の勤務時間は約149時間となっていました。比較すると産後のほうが勤務時間は約48時間減少していて、年収ダウンの一因となっています。

勤務時間が大幅に減少したワーママは、年収が100万円程度下がる可能性もゼロではないと言えます。

働き方・役職別の年収の違い

ワーママの年収は、勤務先の企業規模はもちろん、働き方や役職の違いによっても大きく異なります。

参考として、ワーママの年収を「時短勤務またはフルタイム」「役職無しまたは管理職」の組み合わせで比較した場合、それぞれの平均年収は下記の通りとなっていました。

時短勤務/役職なし約350万~400万円
時短勤務/管理職約380万~430万円
フルタイム/役職なし約470万~630万円
フルタイム/管理職約700万~900万円

「フルタイム/管理職」のワーママと、「時短勤務/役職なし」のワーママとでは、平均年収に300万円以上の差が出ています。勤務時間と役職の有無は、年収に与える影響が大きいことが分かる結果です。

また、「時短勤務/管理職」と「フルタイム/役職なし」とでは後者のほうが平均年収が高くなっています。役職の有無よりも、勤務時間が長いほうが年収を高めやすいと言えるでしょう。

なお、「フルタイム/役職なし」のワーママは、残業の有無によっても平均年収に大きな差が出ています。高い年収を得たい方は、残業ができる職場を選ぶことも一案です。

平均年収の高いワーママの職種ランキングTOP10

「平均年収の高いワーママの職種ランキングTOP10」のイメージ画像‐会社の廊下で立ち話しをしているスーツ姿の男女

ワーママの年収は職種によっても違いがあります。収入アップを目指したいワーママの方は、「自分の職種の平均年収がいくらくらいなのか」「年収が高いのはどのような職種か」を知っておくとよいでしょう。

ここからは、平均年収が高いワーママの職種をランキング形式で10個紹介します。

TOP(1)シンクタンク・コンサル

1位は「シンクタンク・コンサル」で、平均年収は約540万~580万円です。ワーママの平均年収である約435.9万円と比べて、100万円程度高い年収となっています。

シンクタンク・コンサルは企業の戦略や課題を調査・分析して、効果的な解決策を提案する職種です。

シンクタンク・コンサルとして働くには企業が属する業界や商品・サービス、マーケティングなどに関する専門的な知識と分析力が求められます。特に大手企業や政府機関などで求められる職種であり、高収入を狙いやすいと言えるでしょう。

TOP(2)経営企画・事業企画

2位は「経営企画・事業企画」で、平均年収は約510万~540万円です。シンクタンク・コンサルと比べると年収が低いものの、ワーママの平均年収より十分に高い年収を得られます。

経営企画・事業企画は、企業の経営計画の立案や管理、事業計画の策定などを行う職種です。企業や事業の方針を決めていく重要な役割を担っていて、責任が重い代わりに高収入を得られます。幹部候補を目指せるケースも多く、将来性が期待できる職種です。

TOP(3)マーケティング・商品企画

3位は「マーケティング・商品企画」で、平均年収は約500万~540万円です。経営企画・事業企画と年収の水準にほとんど違いはなく、高年収を目指せる職種と言えます。

マーケティング・商品企画の仕事内容は、市場調査や顧客データの収集・分析を行って、商品が売れる仕組みづくりをすることです。マーケティングは営業部門と、商品企画は製造部門と関わる機会が多く、コミュニケーション能力が高い方に向いています。

TOP(4)IR・広報

4位の「IR・広報」は、平均年収が約480万~520万円です。IR・広報は企業の情報や株主や投資家、社内の従業員や一般消費者に発信する職種であり、企業の内外をつなげる役割を担っています。

IR・広報の具体的な仕事内容は、企業の活動や商品・サービスに関する情報を収集し、社内報やプレスリリースとして発信できる形に整えることです。マスメディアの取材対応など、メディアとの良好な関係を築くことも求められます。

TOP(5)人事

5位は「人事」であり、平均年収は約460万~500万円です。人事は、企業が雇用する従業員の人事管理に携わる職種であり、広範な業務を担当します。

人事の主な仕事内容は、従業員の採用管理や労務管理、配置計画の策定、教育制度と評価制度の作成・運用などです。特に採用時には応募者と対面するため、企業の顔として働くやりがいがあります。

また、企業規模が大きいほど管理する人事情報が多くなり、業務も高度化されるため、高い年収を期待しやすくなります。

TOP(6)営業

6位は「営業」で、平均年収は約450万~490万円です。営業は、顧客に対して商品・サービスの情報を提供して購入を促し、企業が利益を上げられるようにする職種を指します。

営業とひとくちに言っても、勤務する企業やターゲットの顧客層によって仕事内容に違いがあることが特徴です。たとえばターゲットが個人の顧客であれば個人営業、企業などの法人であれば法人営業を行います。

また、自社の商品・サービスを売り込むメーカー営業に対し、他社と契約して代理で営業を行う代理店営業という営業の形態もあります。

TOP(7)技術

7位は「技術」で、平均年収は約450万~490万円です。技術とは技術職のことを指し、企業の利益の源となる商品やサービスを製造・開発します。

技術職として活躍するには専門的な知識と経験が必要で、職場によっては資格取得も必要とされるケースがある職種です。近年はICT・IoTなどデジタル技術の導入も活発に行われていて、技術職にはデジタル技術に強い人材も求められるようになっています。

TOP(8)公務員

8位は公務員であり、平均年収は約440万~480万円です。

そもそも公務員とは、国や地方自治体に勤務して、社会を支えるための業務に従事する職種のことです。公務員は国家公務員と地方公務員に分かれていて、国家公務員になるには国家公務員試験、地方公務員になるには地方公務員試験に合格する必要があります。

公務員は原則として終身雇用制であり、安定した収入を得られることが魅力です。ただし年功序列もあり、勤続年数を重ねないと年収を高められないデメリットもあります。

TOP(9)総務/購買・法務

9位は「総務/購買・法務」で、平均年収は約430万~470万円です。総務/購買・法務は企業が円滑に活動できるようサポートする役割を担います。

総務の仕事内容は幅広く、文書作成などの事務作業や備品・機器の管理、電話対応・来客対応などがあります。一方で購買は、企業の日常業務で使用される消耗品や資材などを購入する業務です。

法務は契約書作成や従業員の労働問題への対応など、企業活動に関わる法律の問題に対応します。

TOP(10)経理・財務

10位は「経理・財務」で、平均年収は約420万~460万円です。ワーママの平均年収である約435.9万円と比較的近い年収になっています。

経理・財務の仕事内容は、企業のお金を管理することです。

経理は企業を出入りするお金を管理する職種で、伝票記録や現預金管理などが主な業務となります。一方、財務は企業が将来必要になるお金を管理する職種です。財務の業務には予算管理や資金調達などがあります。

【年収別】ワーママの職種と仕事内容

「【年収別】ワーママの職種と仕事内容」のイメージ画像‐ノートパソコンを持ってこちらを見ている女性

高収入を得ているワーママの多くは専門的なスキルや経験が必要な職種に就いており、誰でもすぐに目指せるものではありません。収入を高めたいものの、高収入が期待できる職種に就くことは難しいという方もいるでしょう。

実際には、仕事と育児を両立させながら高収入を得ているワーママはほんの一握りと言っても過言ではありません。ワーママ全体の年収を中央値で見れば、平均年収である約435万円を下回るケースが多く、年収400万円未満の職種がボリュームゾーンとなっています。

年収別にワーママの職種を区分すると、下記の通りです。

年収職種
~100万円事務/保育/調理/販売/サービス/軽作業/看護師/介護士/イラストレーター/ネイリスト/Webデザイナーなど
101万~200万円事務/販売/経理/製造/営業/接客/看護師/介護士/薬剤師など
201万~300万円事務/営業/接客/オペレーター/助産師/弁護士など
301万~400万円事務/営業/接客/設計/教員/経理/総務/看護師/プログラマーなど
401万~500万円事務/営業/設計/飲食店経営など
501万~600万円事務/教員/コールセンター管理者など
601万~700万円事務/マーケティングなど

得られる年収は企業規模や本人の年齢・勤務時間による違いがあるため、職種と年収の関係を一概には断言できません。

傾向としては、年収が低い職種にはパートのような非正規雇用の仕事や、クリエイター系などの個人事業主として働く仕事が多いと言えます。会社勤めのように決まった給与が得られない場合は、自分の労働時間を増やしたり、契約を積極的に取ったりしなければ収入を伸ばしにくいと言えるでしょう。

また、年収が高い職種であっても、すべてが高い専門性を求められるわけではありません。「事務」や「営業」のように、年収が低い区分から高い区分まで存在する職種もあります。

現在は年収が低い職種で働いているワーママの方も、働き方や職場を意識して変えれば年収を高められる可能性があります。まずは現在の年収と目指したい年収の差を把握して、年収の差を埋めるにはどうすればよいかを考えましょう。

ワーママが年収アップを目指すためのポイント

「ワーママが年収アップを目指すためのポイント」のイメージ画像‐1文字ずつPOINTと書かれた5個の立方体が並んでいる。

ワーママが年収を高めるには、より稼ぎやすい働き方に変えたり、昇給につながる資格を取得したりする方法があります。現職での年収アップが難しい場合は転職も検討してみるとよいでしょう。

最後に、ワーママが年収アップを目指すためのポイントを3つ紹介します。

働き方を見直す

「時短勤務からフルタイムに変える」などのように、働き方を見直すと給与計算が変わって年収アップできる可能性があります。どのような働き方が稼ぎやすいかを調べた上で、実現しやすい働き方を検討しましょう。

また、働き方の見直しをすると年収がアップするほか、働きやすさが増すこともあります。たとえば出社勤務から在宅勤務に切り替えた場合、子どもが体調不良になっても欠勤や早退をする必要がなくなり、自宅で子どもの様子を見ながら働けます。

仕事に関連する資格を取得する

仕事に関連する資格を取得すると、携われる業務範囲が広がって昇進・昇給につながります。職場によっては資格手当が支給されたり管理職などの役職に就いて役職手当をもらえたりもできるでしょう。

仕事に関連する資格については、資格取得支援制度を設けている職場もあります。出費を抑えて資格取得ができることが資格取得支援制度の魅力です。

思い切って転職する

現職での年収アップを見込めないときは、思い切って転職することも1つの方法です。転職をすれば基本給や働き方を大きく変えられるため、年収アップへの一番の近道となるケースもあります。

また、転職することで職場環境が変わり、仕事と育児の両立がしやすくなる可能性もあります。子の看護休暇などの働きやすさにつながる福利厚生が用意されている職場を探し、転職を検討してみるとよいでしょう。

まとめ

ワーママの平均年収は約435.9万円で、働く女性全体の平均年収よりも高い金額です。

ただし、実際に得られる年収は働き方や役職、従事している職種によって異なります。自分に近いケースを参考に、何をすれば年収アップができるかを考えてみましょう。現職のままでは年収アップが難しい場合は、思い切って転職することがおすすめです。

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